建築舎のコラム

耐震性とは何でしょうか？

耐震性は、建物や構造物が地震の影響を受けた際に、その損傷や崩壊を最小限に抑え、安全性を確保するための性能や能力を指します。

地震は地盤の振動や揺れを伴い、建物に大きな影響を及ぼすため、耐震性は重要な要素となります。耐震性の向上は、建物が地震時に優れた安全性を発揮し、家族を守る役割を果たします。

耐震性について考える際、旧耐震性基準と新耐震性基準の概念が登場します。

これらは、建物が地震に対してどれだけの強さと安定性を持っているかを示す指標です。

旧耐震基準は、1981年5月以前に建てられた建物を指します。

これらの建物は、当時の建築基準に従って設計および建設されました。

この時期に建てられた建物は、通常、震度5強までの地震に耐えられるように設計されています。

これは、一般的に軽微な揺れであると考えられる範囲です。

しかし、より強力な地震には脆弱であり、補強や改修が必要とされることがあります。

新耐震基準は、1981年6月1日以降に建てられた建物を指します。

新しい建物は新耐震基準に従って設計・建設されました。

新耐震基準に従った建物は、震度6強などのより強い地震に耐えられるように設計されています。

したがって、新耐震基準の建物は、地震に対する高い耐性を持つとされています。

建物の耐震性は、建築時期や適用された基準に依存し、地震に対するリスクを軽減し、住環境の安全性を確保するために考慮されるべき大きなポイントです。

1995年に発生した阪神淡路大震災の被害をもとに、2000年にさらに厳しい耐震基準へと改正が行われました。

「2000年基準」とも呼ばれる新しい耐震基準には、

■地盤に応じた基礎の設計

■接合部に金具取り付け

■偏りのない耐力壁の配置

上記3点が大きな変更点となります。

新耐震基準の弱点を強化し、特に木造住宅をメインターゲットとしたバランスの良い家づくりを義務化しています。

旧耐震基準の建物は、現在でも多く存在しています。

旧耐震基準の建物は、震度5程度の地震に対して「倒壊しない」ことを目的としています。

しかし、この基準はあくまで最低限の要件であり、建物には損傷が残る可能性があり、住むことができなくなるリスクが存在します。

さらに、旧耐震基準の建物には震度6以上に対する基準が設けられていないため、震度6以上の大規模な地震が発生した場合、建物は倒壊や重大な構造的損傷を受け、人命に関わる危険が高まります。したがって、旧耐震基準の建物の耐震性向上は、地震に対する重要な対策となります。

耐震補強工事には、建物の安定性と耐震性を向上させるために様々な種類があります。

■基礎の補強工事

基礎の補強工事は、建物の基礎部分を強化する作業です。

これには、既存の基礎上部に新しい基礎を増設する方法や、既存の基礎に追加の補強材料を組み込む方法が含まれます。

基礎の強化により、建物は地震時の揺れに対してより安定した状態を維持できるようになります。

■壁の補強工事

壁の補強工事は、建物の壁を強化するための作業です。

耐力壁の増設工事や、新しい壁を設置することが含まれます。

これにより、建物の耐震性が向上し、揺れに対する安定性が向上します。

■屋根の軽量化工事

屋根の軽量化工事は、屋根の材料を軽量なものに交換することを指します。

例えば、重い瓦から軽量な屋根素材に変更するのもオススメです。

軽量化することで、地震時の負担が軽減されます。

■結合部の補強工事

結合部の補強工事は、建物の異なる部分を効果的に結びつけるための作業です。

これには、筋交いや耐震金物の設置、構造用合板の設置などが含まれます。

結合部の補強により、建物内の部分同士がしっかり連結され、地震時に力が均等に分散されます。

耐震補強工事には一定の費用がかかりますが、地域や自治体によっては補助金制度が存在することがあります。

これらを活用することで、費用の一部をカバーし、耐震補強工事を実施することができます。

建物の耐震性を向上させるために、補強工事の必要性や費用、お住まいの地域の補助金制度について確認し、適切な対策を検討しましょう。

家をスケルトン状態（骨組みだけの状態）まで解体することで、家の構造部分を全て目視で直接確認するので、耐震性や気密性を高める工事が可能になり、新築同様の安心と快適を兼ね備えた家づくりが実現できます。

旧耐震住宅のままでは、軽減措置は受けられません。

しかし、建築舎のリノベーション工事は必ず耐震補強工事を行い「耐震適合証明書」を発行致しますので、軽減措置を受ける事が可能です。

軽減措置を受ける際の必要書類や、ご用意して頂く書類などのチェック表もお渡ししますのでお手続きについてもご安心ください。

耐震基準には「旧耐震基準」「新耐震基準」「2000年基準」の３つの基準が存在します。

中古住宅を購入する際、その建物がどの基準に適合しているかをしっかりと確認することが重要です。

築年数が古い住宅でも、耐震基準適合証明書を取得すれば、補助金制度などを活用するチャンスがあります。

古い建物であっても、適切なリノベーションと耐震補強により、安心で安全な住環境を築くことができます。

しっかりとした耐震性を確保し、心地よい住まいを実現するためのご相談は、リノベーションにおける高度な知識と技術力を保持する建築舎へお気軽にお問い合わせください。